学習院大学 Gakushuin University

【研究成果・共同プレスリリース】ゼニゴケのクローン繁殖を誘導する遺伝子を発見―農作物種を含むさまざまな植物への応用に期待―

＜ポイント＞
・ゼニゴケのクローン繁殖体形成に必須の新規遺伝子を発見しました。
・この遺伝子を活性化させることで、クローン繁殖体の形成を誘導することに成功しました。
・本研究の成果は、植物がクローンで増えるメカニズムの解明やその人為的制御手法の開発に貢献するとともに、農作物種を含むさまざまな植物への応用が期待されます。

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【研究成果・共同プレスリリース】ミトコンドリアとメラノソームの接触がメラニン色素形成を制御
−メラニン色素形成を支える細胞内機構を解明−

＜ポイント＞
・ミトコンドリア※1とメラノソーム※2の接触を定量する新技術「MiMSBiT※3」を開発 ― 生細胞内のオルガネラ※4同士の接触を測定可能に
・色素をつくる細胞小器官メラノソームに、ミトコンドリアが接触しエネルギー（ATP※5）を供給していることを発見
・この接触が壊れるとメラノソームでのメラニン※6合成が低下することを発見 ― ミトコンドリア機能と色素形成が密接に関係する新原理を解明

＜研究の概要＞
学習院大学理学部生命科学科の椎葉一心助教、柳茂教授らの研究グループは、岡山理科大学、東京大学、金沢大学、東京都健康長寿医療センター、東京薬科大学などの共同研究チームとともに、細胞内におけるミトコンドリアとメラノソームの新たな関係について明らかにしました。

本研究ではまず、ミトコンドリアとメラノソームの接触を生きた細胞内でリアルタイムに定量できる新技術「MiMSBiT（Mitochondria–Melanosome contact reporter applying NanoBiT）」を開発しました。これにより、これまで計測が困難であったオルガネラ間コンタクトの変化を経時的に追跡し、接触の程度を定量的に評価することが可能となりました。この解析から、メラノソーム上に存在するSTIM1※7 と、ミトコンドリア外膜タンパク質 Mfn2（Mitofusin 2）※8が結合し、ミトコンドリアとメラノソームの接触を制御していることを見出しました。従来、メラニン合成は主に酵素活性や遺伝子発現の調節として理解されてきましたが、本研究は、オルガネラ間の物理的接触という新しい制御機構が色素形成に重要であることを示した点に新規性があります。さらに、この接触が破綻するとメラノソームの成熟※9が阻害され、メラニン合成が低下することを実証しました。
本成果は、ミトコンドリア機能と色素形成が密接に関連していることを示すものであり、白髪など老化に伴う色素変化の細胞学的理解を深める新たな基盤を提供します。今後、色素形成異常の分子機構解明や、老化研究、美容・医療分野への応用につながることが期待されます。

本研究成果は、2026年4月20日(英国時間)に国際学術誌「Nature Communications」に掲載されました。

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【研究成果・共同プレスリリース】老化で弱ったミトコンドリアを"増やして強くする"新規化合物を発見―加齢に伴う心機能低下を改善、栄養過多による寿命低下を抑制―

＜ポイント＞
・老化に関わるミトコンドリア酵素を指標としたスクリーニングにより、ミトコンドリアを"増やして強くする"植物由来の新規化合物「マイトルビン」を発見
・化学修飾により酢酸分子を付加することで、水溶性を高めた改良型マイトルビンも同時に開発
・老齢マウスへ投与したところ、加齢による心機能低下を改善し、栄養過多による肥満糖尿病マウスにおいては寿命低下を抑制する効果を確認

＜研究の概要＞
学習院大学理学部の柳茂教授らの研究グループは、熊本大学、日本女子大学、東京都健康長寿医療センター、東京大学、自治医科大学、東京薬科大学、青山学院大学などの共同研究チームとともに、ミトコンドリアの量と機能を同時に増強する植物由来の新規化合物「マイトルビン」を発見しました。
細胞内でエネルギーを産生するミトコンドリアは、加齢とともに減少や機能低下が生じ、心不全をはじめとするさまざまな加齢性疾患の一因となることが知られています。しかし、ミトコンドリアの量と機能の両方を同時に改善する有効な手法はこれまで限られていました。
本研究では、老化に関与するミトコンドリア酵素「MITOL」を指標としたスクリーニングにより、植物由来の代謝産物から、ミトコンドリアの数を増やすとともにその機能を高める新規化合物「マイトルビン」を同定しました。さらに、化学修飾により水溶性を向上させた改良型マイトルビンの開発にも成功しました。
これらの化合物は培養細胞やマウスにおいてミトコンドリア機能を高め、老齢マウスの心機能低下を顕著に改善しました。さらに、高脂肪食を負荷した肥満糖尿病マウスに改良型マイトルビンを投与したところ、生存期間中央値が約40％延長しました。本成果は、ミトコンドリアの機能低下が関係する多くの加齢性疾患や、国の指定難病の一つであるミトコンドリア病等に対する新たな治療戦略の基盤となる可能性を示すものです。
本研究は、日本医療研究開発機構（AMED）革新的先端研究開発支援事業（AMED-CREST）ユニットタイプ「元気につながる生命現象の解明と制御」開発研究領域の研究開発課題「心身の元気をもたらす呼吸鎖超複合体動態制御の解明とその応用」の一環として実施されたものです。
本研究成果は、2026年4月18日付で加齢医学分野の国際学術誌「npj Aging」に掲載されました。

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BSテレ東「いまからサイエンス」に理学部生命科学科 柳 茂 教授が出演します。
みなさまぜひご覧ください。

【番組概要】
「いまからサイエンス」は、日本のすごいサイエンティストを応援する番組。
最新テクノロジーから根源的な科学の疑問までサイエンス好きの視聴者の知的好奇心を満足させます。

【放送テーマ】
　老化防止に若返りも！？ミトコンドリア研究最前線

【放送日時】
　4月15(水)　22:00～22:55
　https://www.bs-tvtokyo.co.jp/imakara_science/

【研究成果】交渉において、提案を拒否したら打ち切るという脅し（最後通牒）が有効なのはどうしてか

・最後通牒では、それが受け入れられないと交渉を打ち切ると脅します。
・しかし、交渉を打ち切れば脅す方も損することになるので、最後通牒は実効性がないのではという疑問があります。
・現実には最後通牒はしばしばみられます。本論文では、理論的にその理由を明らかにしました。
　
交渉は経済で重要な役割を果たしますが、効率性に焦点を当てる従来の経済学では十分にその仕組みを明らかにすることができていませんでした。ゲーム理論を応用し、交渉で何が起こるかを調べることは、経済学の進展に非常に重要な役割を果たします。本研究は、その一環として、２人交渉ゲームでの最後通牒について研究したものです。締め切りがある交互に提案する交渉で、交渉に費用が掛かり、かつ、打ち切るオプションがあるときは、プレイヤーは必ず最後通牒の戦略を取ることを示し、現実に最後通牒が広く見られることの理論的根拠を明らかにしています。

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学習院創立150周年記念「GAKUSHUIN 150 Wills」パネル展を開催します

令和9（2027）年、学習院は創立150周年を迎えます。
創立150周年に向けて、このたび東京・池袋の東武百貨店の特設会場にて創立150周年記念プロジェクト「GAKUSHUIN 150 Wills」パネル展「Will from Legacy ― 伝統から未来へ ―」を開催いたします。
学習院ゆかりの方々の150周年に向けた想いをご覧いただくとともに、将来の夢など皆様のメッセージをぜひお寄せください。

【開催期間】
※開催期間は3期に分かれております。開催日にご注意ください。
3月17日（火）～ 3月21日（土）
3月23日（月）～ 3月28日（土）
3月30日（月）～ 4月 3日（金）

【会　　場】
東武百貨店 池袋店 レストラン街スパイス 12階 特設会場

「GAKUSHUIN 150 Wills」プロジェクト
https://150shunen.com/150wills/

学習院創立150周年記念事業特設サイト
https://150shunen.com/

【研究成果・プレスリリース】子どもを持ちたくない・迷っていることが結婚を遅らせる要因に東アジアの少子化の原因への新たな示唆

●本研究では、「結婚の減少が少子化をもたらした」とする従来の説明とは逆に、「子どもが欲しくない・迷っているから結婚しない」という逆の関係がある可能性に着目して、これを「子ども志向の結婚（Child-driven marriage）」仮説として提示しました。
●分析の結果、全般的に、子どもを持つことに消極的あるいは不確実な態度を持つ人ほど結婚意欲が低いことがわかりました。さらに、結婚意欲が同程度であった場合でも、子どもを持つことに消極的あるいは不確実な態度を持つ人ほど結婚に移行する確率が低いことが明らかになりました。
●以上の結果は、結婚支援と子育て支援を切り離して考える従来の議論に再考を促し、未婚者が抱く子どもを持つことへの不確実性を軽減することが、少子化対策として重要である可能性を示唆しています。
　
ハーバード大学の打越文弥研究員、学習院大学法学部の麦山亮太准教授、東京大学社会科学研究所の余田翔平准教授、プリンストン大学のジェームズ・レイモ教授らの共同グループは、子どもを持つことへの意欲（出生意欲）が結婚への移行に影響していることを明らかにしました。
日本をはじめとする東アジアは世界で最も少子化が進んでいる地域であり、なぜこれらの地域で少子化が進行したのか関心が持たれています。日本では、婚外子が少なく、結婚した夫婦の子ども数は大きく減っていないことから、少子化の原因は結婚の減少（未婚化・晩婚化）にあるとする議論が主流となってきました。
しかし同時に、日本では、結婚することが子どもをもつための必要条件である、という規範が強く根付いています。こうした規範のもとでは、子どもを持つつもりがない、あるいは不確実である（わからない、決めていない）人びとが結婚を避ける・あるいは先延ばしにする、という従来とは逆の関係の可能性を考えることができます。本研究ではこれを「子ども志向の結婚（Child-driven marriage）」仮説として提示し、実際にそれを検証しました。
出生動向基本調査*1および東大社研・若年壮年パネル調査*2データを用いた分析の結果、子どもを持つことに消極的あるいは不確実な態度を持つ人ほど、結婚意欲が低いことがわかりました。さらに、出生意欲が低い人は、結婚意欲を統制したうえでもなお、結婚に移行する確率も低いことが明らかになりました。以上の結果は、結婚意欲とは独立に、出生意欲自体が結婚行動と関係していることを示唆しています。さらに、出生意欲が低い男性はパートナー探し（婚活）にも消極的であり、そのことが結婚への移行確率の低さを一部説明することもわかりました。
以上の結果は、結婚支援と子育て支援を切り離して考える従来の議論に再考を促し、未婚者が抱く子どもを持つことへの不確実性を軽減することが、出生率の向上にも寄与する可能性を示唆しています。
本研究成果は2026年2月27日(米国東部時間) にPopulation and Development Review誌のオンライン版に掲載されました。

【研究成果・プレスリリース】子どもを持ちたくない・迷っていることが結婚を遅らせる要因に 東アジアの少子化の原因への新たな示唆子どもを持ちたくない・迷っていることが結婚を 学習院大学の公式サイトです。大学概要、入試情報、学部・大学院情報等、各種情報がご覧になれます。

目白キャンパス公開収録のBSテレ東「マネーのまなび」二週連続放送！
『マネーのまなび』は、BSテレビ東京でレギュラー放映中の、投資や資産形成を中心とした金融リテラシーを向上させる情報番組。"番組形式"だからこそ伝わる面白くて分かりやすい、金融リテラシーが向上するマネー情報をお届けします。

先日、この『マネーのまなび』が本学目白キャンパスで公開収録を実施、たくさんの在学生が参加して資産形成への学びを深めました。
このたびいよいよ放送日時が決まりましたので、皆様ぜひご覧ください。

「マネーのまなび」＠学習院大学　放送日時
日　時：①2026年2月9日（月）22：00～　②2月16日（月）22：00～
放　送：BSテレビ東京、テレ東BIZ見逃し配信

関連情報
【番組ホームページ】
https://www.bs-tvtokyo.co.jp/moneymanabi/
【番組公式X】
https://x.com/bsmanabi
【番組公式インスタグラム】
https://www.instagram.com/bs777moneynomanabi/

【研究成果・プレスリリース】高伝導金属における異常ホール効果を理解する理論を提唱－電子の量子位相干渉と磁気相関の協奏効果を理論的に解明－


●スキルミオンなどのカイラル磁気構造が引き起こす異常ホール効果の温度・磁場依存性の理論を構築
●電子波の量子位相干渉効果により、電子の波長に応じてホール効果が振動・符号反転することを発見
●スピントロニクスや磁性量子デバイスの設計指針に資する基礎理論として期待


東京科学大学（Science Tokyo）理学院 物理学系の石塚大晃准教授らの研究グループは、学習院大学 理学部 物理学科の宇田川将文教授と共同で、高伝導度磁性金属における異常ホール効果（用語1）の非自明な温度・磁場依存性を理論的に解明しました。
スキルミオン（用語2）などのカイラル磁気構造（用語3）は、特異な輸送特性を示すことから、次世代電子デバイスへの応用が期待されています。磁気構造に起因する異常ホール効果は、そのような効果の代表例であり、磁気構造の電気的検出にも応用されています。しかし、実験で観測される複雑な温度・磁場依存性の物理的理解は困難であり、複雑な数値計算に頼るしかないと考えられてきました。
本研究では、電子が磁気構造によって散乱される際の量子位相干渉効果と、磁気相関の温度・磁場依存性に着目することで、異常ホール効果の複雑な振る舞いを理論的に解析しました。その結果、電子の散乱強度が位相干渉によって特徴づけられ、フェルミ波長（用語4）に応じてホール伝導度が振動・符号反転することを発見しました。さらに、近接スピン相関と遠距離スピン相関の競合や、スピン相関自体の非単調な温度依存性が、ホール効果の非単調な温度依存性を引き起こすことを明らかにしました。
本成果は、複雑な数値計算によってのみ理解可能と考えられてきた磁性金属の輸送特性について、明瞭な物理的描像を与えるものであり、スピントロニクスや磁性体を用いた量子技術への応用が期待されます。
本研究成果は、米国物理学誌「Physical Review Letters」に2025年12月16日（米国東部時間）に掲載されました。

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【プレスリリース】学習院大学とキャンパスクリエイトの産学連携協定により実用化へ前進
—学習院大学・稲熊教授の研究成果、中島産業がサブライセンスを取得—

学校法人学習院 学習院大学（所在地：東京都豊島区、大学長：遠藤久夫、以下「学習院大学」）と株式会社キャンパスクリエイト（所在地：東京都調布市、代表取締役社長：高橋めぐみ、以下「キャンパスクリエイト」）は、両者が2023年8月に締結した産学連携協定の取り組みの一環として、学習院大学 理学部化学科 稲熊宜之教授（以下「稲熊教授」）の研究成果を学校法人学習院（所在地：東京都豊島区、理事長学習院長：耀英一、以下「学習院」）が権利化した特許に関し、学習院よりキャンパスクリエイトに付与された独占的実施許諾権に基づいて、キャンパスクリエイトと中島産業株式会社（所在地：岐阜県土岐市、代表取締役社長：中島幹夫、以下「中島産業」）との間でサブライセンス契約が締結され、実用化に向けた研究開発が開始されたことをお知らせします。
本件は、学習院大学の研究成果に基づく学習院特許の「事業化を見据えた契約設計」の初事例であり、キャンパスクリエイトと大学学長室研究支援センターをはじめとする学習院及び学習院大学の関係部署とが、技術移転スキームの構築から契約条件の調整までを一貫して連携してきたものです。

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【研究成果・プレスリリース】コロナ禍で広がったテレワークの「選択肢」の格差
2020–2024年の継続調査を用いて制度の普及率が職業と学歴に
よって異なることを実証


●本研究では、コロナ禍直前（2020年1月）からその4年後にかけて、テレワークが職場の制度として利用できる者の割合がどのように推移したのかを、職業別・学歴別に分析しました。
●分析の結果、テレワークを利用できかつ実際している割合だけでなく、利用できるがしていない割合も増加したことが明らかになりました。これらは専門職や管理職といったホワイトカラー層、大卒・大学院卒といった高学歴層で顕著に見られました。
●以上の結果は、テレワークを実施しているかという行動だけでなく、テレワークができるかという選択肢における社会経済的格差がコロナ禍によって現れ、かつコロナ禍が落ち着いた後も持続していることを示しています。
　
学習院大学法学部の麦山亮太准教授と独立行政法人労働政策研究・研修機構の小松恭子研究員は、2020年以降のコロナ禍を経て、テレワークを実際に利用しているかというだけでなく、職場の制度として利用可能かという「選択肢」に職業や学歴による格差が出現し、コロナ禍が落ち着いた後も持続していることを明らかにしました。
コロナ禍にあって、日本においてもテレワーク（リモートワーク、在宅勤務）が急速に普及しました。この過程では、誰もがテレワークを行えるわけではない、というテレワーク実施の格差に焦点が当たりました。しかし、コロナ禍が落ち着きをみせるにつれて、パンデミック下の一時的な対応にとどまらず、テレワークが柔軟な働き方の選択肢として定着するのかが関心を集めるようになりました。
本研究は、コロナ禍を経てテレワークが働き方の選択肢として定着したのか、そこにいかなる格差が存在するのかを明らかにすることを目的としました。具体的には、2020年1月から2024年1月にかけて実施された「就業実態パネル調査」（リクルートワークス研究所）を用い、職場の制度としてテレワークが「利用でき、実際している」割合と「利用できるが、していない」割合がコロナ禍を経てどのように変化したのかを、職業別・学歴別に分析しました。
分析の結果、専門職や管理職といったホワイトカラー層、大学卒・大学院卒といった高学歴層ほど、コロナ禍直前と比べてテレワークを「利用でき、実際している」割合が大きく増加し、その後もこの傾向が持続していることがわかりました。さらに、「利用できるが、していない」割合がホワイトカラー層で一貫して増加していました。
以上の結果は、テレワークを実施しているかどうかという行動では捉えられない、職場の制度としてテレワークの選択肢があるかという側面においても社会経済的格差が現れ、かつそれが持続していることを示しています。
本研究成果は2025年11月29日（英国時間GMT）にSocio-Economic Review誌のオンライン版に掲載されました。

【研究成果・プレスリリース】コロナ禍で広がったテレワークの「選択肢」の格差 2020-2024年の継続調査を用いて制度の普及率が職業と学歴によって異なることを実証｜学習院大学 学習院大学の公式サイトです。大学概要、入試情報、学部・大学院情報等、各種情報がご覧になれます。